昨日に書いたブログ記事の
「続き」のような内容。

テーマは「最新の経営手法」に
関して、ランチェスター経営
としては「どうなのか
（是か非か？）」と言うか、
「竹田先生はどう思うか？」




その「続き」というより
少し別パターンとなるので、
別で翌日に書きました。
（ネタ不足もあるので・失礼）

















それは「ホールディングス化」
とか「グループ経営」とか、
これら類の経営形態について。

専門家に言わせれば、
それぞれの経営形態は、
それぞれで異なるメリット
＆デメリットがあり云々
らしいのですが・・・

私は専門家でもないので
調べて答えられる程度です。
申し訳ございません。

しかし、どの経営形態でも
どれか選択するだけでも
「お金がかかる」のは事実。
これだけは解ります（笑）

また、後々組織運営が楽に
なるかもですが、導入当初は
「手間がかかる」のも事実。
これ覚悟しなければです。













経営の要因で「１３％」の
組織対策に、中小企業が
それ相当のお金と手間を
かけていいのか？との
根本的な疑問が出てきます。

しかも、そんな経営形態を
会計の専門家がオススメ
するとなれば、いわゆる
節税対策としか思えません。














（これら後述するとして＊）
ともかく、ホールディングス
など類の経営形態に関する
ランチェスター経営としての
考察をしていく場合に、
解のヒントとなるのが、
ランチェスター経営（株）の
『成果が出る
　従業員教育の進め方』ＣＤ。














このテキストのみ掲載された
注意事項のような部分で
（以前にご紹介済み）

◆組織対策を構成する要因と
　従業員教育の位置付け


＜参考＞

能力主義や実力主義の
賃金制度が始まったのは
1960年代の中頃からで、
その後は呼び方を変えて、
およそ１５年周期で流行して
いますが、業績との関係は
ごくわずかしかありません。

ちなみに、１００％の
成果主義は「完全歩合給」
になりますが、中小企業で
完全歩合給にした会社の
倒産率はとても高く
なっています。

調査会社に勤務時代を含めて、
中小零細企業を５５年近くも
見続ける竹田先生だから
こその説明でしょうか。

この賃金制度の専門家へ
当てつけたような説明の
「１５年周期」に関しては
初出でなく、既に業種別ＣＤ
『会計事務所の経営戦略』
で触れられていました。














このことは竹田先生から、

「あんたら
　会計事務所の業界でも、
　同じようなアプローチで
　無知な中小企業の社長を
　たぶらかしているんじゃ〜
　ないかのね？」

〜と、やんわりと諌める
ように私は思えます。

これが、先に触れた
ホールディングス云々と
言えなくもありません。
（＊ココが後述）












こう考察してしまう理由は、
旧版『組織戦略』ビデオ教材
の最後に、当時流行っていた
「分社経営」に関して
説明する部分にあります。

◆分社経営の功罪


１．事業内容に
　（商品や業界・客層など）
　　性質が全く違った
　　モノがある場合。

２．遠くに離れたところに
　　支店や営業所があり、
　　管理費用が高くついて
　　採算に乗らない場合。


こういうケースでは
分社することに意味がある。




＊以上は↑テキストにあり。

この部分、それぞれ途中
＆途中でテキストに記載は
ないが、竹田先生が口頭で
説明する部分がポイント。

「・・・もちろん、
　そのこと自体が
　経営原則に反している
　とかもあるでしょう。
　それはそれで止むを得ません」

「・・・引き継ぐ前に
　遠くまで営業していたとか、
　それも地域戦略的に
　間違ていますが、
　それも止むを得ません」

〜と、以前に一部分だけを
ご紹介してました。

この口頭だけの部分と、
続く「分社経営」に関する
「功罪（特に罪）」の
説明から考察すると、

「会計の専門家から
　『流行りだから』との
　理由などでオススメされ
　導入した経営手法は、
　業績との関係は
　ごくわずかしかありません」

















＊セリフと写真とは
　少し関連性があります。

〜と当てつけたようだと
私には聞こえてしまいます。

さらに、会計の専門家が
あまり勉強しない教材
『組織戦略』で触れられてる
との点でも納得するのが、
竹田先生として要は、

「考察できるまで
　勉強し続けて
　戦略実力を高めるのが
　邪魔くさい場合は、
　フルライン教材を
　買ってください。
　全てを一通り１回、
　見聞きするだけでＯＫです」


＊昨日に書いたブログも
　セリフを長く修正しました。

〜と言いたいのでしょう。
私も本心では同意です。

＊加えて（蛇足ではありますが）
　これらを「要するに・・・」と
　最終的な答えだけ教えて、
　疑問に思った当事者自らが
　考察する機会を奪うことも、
　記憶の定着との観点で後々
　悪影響でしかありません。
　



▼昨日と同じく昔々のブログ記事▼




＊当時の記事は「業歴１０年以内」
　でしたが「社長歴１０年以内」も
　同義と思われます。ご注意を。