６月末に出版の竹田先生の新著、
『ランチェスター式
　小さな会社の従業員教育戦略』
　（産労総合研究所）

















竹田先生による「出版記念講演会」が
終了し１週間が過ぎました。














講演会と開催日と重なっていた、
◆創業７年で地元Ｎｏ.１起業家と学ぶ
【「利益性の原則」再確認】
ＺＯＯＭ勉強会（9/25）。




その資料準備の際に目にした
竹田先生の少し古い
「講演テキスト」である
『１位作りの経営戦略』
（同じタイトルで、内容が
　ドンドン更新しており、
　手元に３種類ほど存在）
　調べ直すと６種類あった。

















この「講演テキスト」は
開催日前に発見してました。
この中で「利益性の原則」に
関して、衝撃的な内容が！？

そんな内容を目にして
直ぐにでもこのブログで
ご紹介しようと思いました。
（ネタ不足でしたし）

しかし、そのブログ記事を
読まれた方が間違って
理解して、間近に迫った
「出版記念講演会」に
水を差してはいけないと、
ご紹介を自粛しました。

そんな気を使ったからか、
同日に開催した（先の）
【「利益性の原則」再確認】
勉強会では、スッカリ
触れるのを忘れました。

＊失礼いたしました。
　次回（10/28）に触れます。




ともかく「記念講演会」から
１週間が過ぎましたので、
ようやく今回、ブログに
ご紹介しようと思います。

その「講演テキスト」の中、
「利益性の原則」と
「従業員教育」との関係に
ついて触れている部分から。

＊長くなるので、該当文章以外　
　「項目名」のみ列挙です。
　また、ポイントとなる項目名
　のみ太字にしています。

第２章　利益性の原則をはっきりさせる


１．いまだに不明の利益性の原則

２．上場企業１人当たりの経常利益分析

３．３大要因で１位になると
　　利益性が格段に良くなる

４．年商の大小と利益性の善し悪しに
　　相関関係はない

５．年商の大小と利益性の関係は少ない


６．従業員の能力と
　　利益性の関係はあるか

　ここで手を休め、
　次のことを考えてもらいたい。

　それは戦略的に１位になっている
　会社の従業員を、いろんな会社
　から適当に1000人集めてくる。
　同じく、その業界の２位〜４位の
　会社からも、適当に1000人集める。

　その後、経営知識、一般知能、
　行動力など、いろんな、角度から
　何項目もテストをしたとする。

　このとき１位の会社の従業員は、
　２位〜４位の従業員より「３倍〜
　６倍」も、高い点数を取るかどうか。

　逆に２位〜４位の会社の従業員は、
　１位の会社の従業員の「３分の１
　〜６分の１」の、低い点数しか
　取れないか、ということである。

　これは実際にやってみないと
　分からないが、４〜５％の差が
　つくことがあっても、３倍も
　６倍もの大差がつくとは到底
　考えられない。


７．従業員教育は社長にとって
　　大きな経営課題

　毎年正月や４月の初め、新聞社や
　雑誌社が中小企業の社長に対して、
　「あなたの会社の、今年の大きな
　　経営課題は何ですか？」という
　アンケート調査をすると、大概
　２位〜３位に「従業員教育」が
　出てくる。

　しかし今説明した事情からすると　
　たとえこれが実現したとしても、
　本当に利益性が高まって良い会社に
　なるかどうかは、大いに怪しくなる。
　これは単なる他力本願に過ぎない。


８．業績を決定付けるのは
　　社長の戦略実力にある
　　　
　もちろん業績の善し悪しに、
　従業員の能力もある程度関係ある。

　しかし利益性のほとんどは、
　まず自社の経営規模と、競争相手
　との力関係の２つを考えた上で、
　経営を構成する「大事な要因１つ１つ」
　に対して、どのような目標を定めるか。

　次に、その目標を効果的に達成する
　「全社的やり方の戦略」は、
　どうするかによって決まる。

　経営の大事な要因１つ１つに対して、
　自社の経営規模や、競争相手との
　力関係を考えた上で目標を定める
　のは「社長の役目」になる。

　次に、その目標を効果的に達成する
　全社的やり方の戦略を決めるのも
　「社長の役目」になる。さらに、
　実際の戦術活動を実行するときに
　欠かせない「仕組」を作るのも
　「社長の役目」になる。

　これら２つのウエイトは
　「全体の８６％」になる。

　従業員は、この後で発生する「戦術」を
　担当するのが、正しい役割分担になる。
　戦術は　全体の１４％になる。

　しかし、戦術の人事は
　もちろんのこと、戦術の仕事内容も、
　ほとんど社長が決める。


９．業績の１００％〜９６％は
　　社長一人の戦略実力で決まる


　・・・従業員の実力で決まる
　ウエイトは人々が思っているより
　はるかに低いのである。

　従業員をいろんなセミナーに
　参加させることと、利益性との
　相関関係はほとんどない。ただし、
　セミナー会社は大いに関係がある。


＊項目番号「４」と「５」で
　項目名だけだと重複した
　内容のようにも思えますが、
　そうでも無さそうな内容。
　たぶんに項目番号「１」に
　あるよう、竹田先生の頭でも
　「いまだに不明」な点が
　「利益性の原則」で多かった
　のかも知れません（内緒）。

この当時の説明からすると、
勉強嫌いな社長が、自身の
戦略実力を高めることから
逃げるためにも、従業員の
実力を高めて何とかしようと
教育会社に丸投げするような
「他力本願」な中小企業を
想定されているかと。

ちなみに、この「講演テキスト」
を使用されていた当時の
ランチェスター経営（株）では、
まだまだ一部の先輩や私が
「社員研修」など開催してた
ので、あまりに竹田先生の
「正直さ」にウンザリと・・・
（内緒）












その他、言いたいことは諸々
（盛りだくさん）ありますが、
敢えて「１つ」だけ。

あくまで社長自身が
インストラクターになって
従業員教育を熱心に実施して
業績的に成果が出る根拠は、
インストラクターになって
直接教育するために、予め
経営戦略などを勉強し直す、
そのことで「社長自身の
戦略実力」がアップします。

いや「戦略実力」だけでなく
総合的な「経営実力」も。
これに尽きるでしょう。

だから、根本的に
中小企業では社長自身が
直接、従業員教育に携わる
ことで（従業員の能力が
アップする云々に関わらず）
業績が良くなるのです。

この点は、（先の）古い
「講演テキスト」には
触れずでしたが、当時も、
竹田先生は認識済みでした。

既に完成済みだった旧版
『組織戦略』ビデオ教材で、
（後にＤＶＤ化＊後述）
シッカリ説明されてました。
フルセット教材をご購入
されたご熱心な方は頭に
入っていたはずです。

ですから実践済みかも。
＆ですから業績もアップ
済みなはずです。











＊ただ『組織戦略』の説明を
　視聴された、勉強不足な
　ユーザーから竹田先生が
　コテンパンに苦情を言われ
　たりして凹んだ経験あり。
　（内緒の事実）