つい先日のブログで触れた
「過剰納税」に過剰反応の、
敏感肌だった後継候補者の
方からの話しの続き。
（若干の備忘録）




旧版『財務戦略』ＤＶＤで、
「経理の専門家に対する考え方」
や「過剰納税」に続いて、
流れのまま鑑賞したのが
「自己資本の蓄積計画」。

後継候補者の会社は
業歴が５０年超にもなり、
この点は大丈夫だろうと
軽く思っていると、
おっとどっこい！？

「うち（当社）の
　社長は、なぜだか
　自己資本を蓄積しよう
　と考えていない。
　だから・・・」
　
「・・・ただ、
　手形なども無く、
　ほぼ現金商売だから
　資金繰りに苦しむとか
　経験してませんが」

なぜなんでしょうか？




ＤＶＤでの、この部分の
竹田先生の説明では、

◆自己資本の蓄積計画

・・・自己資本比率と
１人当たり自己資本額は、
社長の経営に対する価値観
を表している。
法人業歴が１５年になって
いて、この２つが低ければ、
その後この２つの数字が
良くなる見込みは僅かしかない。
































◇１年間に貯金してきた金額が
　少ない場合（口頭では短く）

１．社長の戦略実力が低い。
２．社長の仕事時間が短い。
３．本業と全く違ったことに
　　時間を使っている。
４．兼ねの浪費グセがある。
５．思いつきで設備投資をする
　　が、すぐに使わなくなる。

この部分の説明だけでは、
該当する項目が見当たらな
かったようで、時間の都合上、
迷宮入りで終了しました。
（本当は「だから・・・」か？）

このＤＶＤの１つ前の章、
「第４章　弱者の資金配分」
の有名な辛口となる

◆資金配分と構造は
　図で見ると分かりやすい

業種による違いはあるが、
倒産会社の資金構造は
どこの会社もよく似ている。

法人業歴が１５年以上になり、
構造が倒産会社に近かったら、
その後１０年経っても、
これが直る見込みは少ない。
もちろん、それまでに
倒産しないことが条件。

社長の経営に対する価値観は
結局、数字に出てくる。
社長の性格は、
そう簡単には変わらない。

社長が雷に打たれたり、
高圧電流に触れて
「記憶を喪失」すると
変わることもあるが、
こうなることは
滅多にない・・・















＊笑顔で説明されてます↑

現・社長様を記憶喪失させる
ことせずとも、時期が来れば、
この後継候補者の方が事業を
継承し社長になるので、無視
すれば良いんでしょう（苦笑）
が少し気になります。

忘れぬよう、過去ブログから
もう１つご紹介しておきます。
（超・長文です）

◆自己資本の蓄積

◇自己資本の蓄積は社長の心構えを示す物的証拠

　経営に必要な資金を、外部から
　ばかり調達していたのでは、
　借金コンクリートの会社になり、
　やがて経営が行き詰まることは
　目に見えています。
　経営を永続させるには、
　会社自身の貯金、つまり
　自己資本を徐々に増加させて、
　資金面の安定をはかる必要
　があります。

　業歴は４０年も４５年もありながら、
　従業員１人当たりの自己資本が
　６００万円以下という会社は、
　少なくありません。
　会社の将軍である社長が、
　自己資本の蓄積を本気で
　考えていないから、結果として
　そうなってしまうのです。

　つまり自己資本がどうなるかは、
　社長の心構えによって決まるのです。
　事業を、一代限りで終える
　生業なら別ですが、長く続ける
　予定があるなら、長期目標で
　自己資本の蓄積計画を立てて、
　それを実行しなくてはなりません。


◇弱者は外見にとらわれず合理主義に徹せよ

　自己資本を多くするためには、
　経費を節約してそれほど必要
　でないものには、金をかけない
　ようにしなければなりません。

　しかし、それを難しくしている
　のが、人間の「自尊本能」なのです。
　これは自分の格好の良いところを
　他人に見せつけて、自己の
　重要感を満たそうとする
　強い欲求です。

　自己の重要感を満たそうとする
　自尊欲求は、やる気の源になる
　こともありますから、一概に
　悪いこととは言えません。

　しかし度を過ぎると、
　社長個人のことと会社の仕事
　とを混同してしまいます。
　会社の財務内容は番外弱者である
　のに、社長個人がエエカッコを
　しようとして資金を浪費したり、
　強者の戦略を実行して
　重装備な運営をすると、
　いつまで経っても
　自己資本が貯らないばかりか、
　財務内容も当然、狂ってきます。

　その一つのあらわれが広告です。

　業種によっては、広告を全く
　必要としないのに、デカデカと
　広告を出している会社を、
　たまに見受けます。
　当の社長は、経営に間接的に
　役立つと思っているようですが、
　広告は強者の戦略であって、
　弱者の戦略ではありません
　から、特別な場合を除いて
　広告の使用はやめるべき
　なのです。
　
　その他に、事務所に
　金をかけ過ぎたり、
　能力以上に良い車を
　持ち過ぎたりすると、
　資金が固定化するばかりか、
　経費もかさみますので、
　それだけ利益が少なくなり、
　自己資本も貯らなくなるのです。


（ここの部分↑別の項目では↓ここまで言及）


　「税金がもったいない」とか、
　「税金がばからしい」とか言って、
　 良い車に買い替えたり、
　 社長室を立派にしたり、
　 必要でもない広告を出したり
　して、 ムダ使いをするのです。
　 これでは、いつまで経っても、
　 自己資本の貯金は多くなりません。
　
　社長は、外見や見栄に「自尊本能」
　を求めるのではなく、経営内容を
　良くすることに「自尊本能」を
　発揮すべきです。
　ですから社長は、
　自己資本比率及び
　１人当たりの自己資本額が、
　業界のトップ・クラスに達する
　までは、会社にとって
　「真に役立つこと」以外には
　金を使わないという、固い決心
　をしなければなりません。

　「真に役立つこと」とは、
　お客との関係をよくすることや、
　競争相手との関係を
　有利にする仕掛のことです。

　一つ一つで見ると
　たいしたことではない
　ように思えても、それが
　７年１０年と続くと、
　大きな金額になってしまう
　のです。

　財務戦略の善し悪しは、
　１にも２にも自己資本に
　よって決まりますから、
　景気が良くて利益が多く出ている
　ときでも、調子に乗らず
　グッ！と我慢して、
　１人当たりの自己資本で
　地元ナンバーワンになること
　を目指してください。
















＊旧版の「財務戦略」ＣＤより
　一部加筆して引用。

この当時は、ブログ・タイトル
でしか紹介してませんでしたが、
昨日のブログで、ちょっと
辛口なことを書きました（失礼）
ので、ココはストレートに、

◆自己資本の蓄積は
　社長の心構えを示す物的証拠、
　その心構えまで指導するのが
　（TKCの）税理士の役目

〜とまで言い切れる
（私が大変お世話になった）
ＴＫＣの税理士先生方で
あれば大丈夫なはずです。














ただし、営業戦略まで
解るかどうかは、各自で
ご確認をお願いします。
（過剰納税は絶対ムリ！）