＊またまた先日の備忘録です。

１位である強者の会社が、
市場占有率で最低条件である
２６．１％になれば安定する
ことは、先日のブログの中でも、
竹田先生の著書

「今よみがえる必勝の戦略、
　ランチェスター法則のすごさ」

こちらの解説からご紹介しました。














では、実体経済でどうなのか？

この点も含めて、２６．１％以下の
状態も、続いて本で触れています。

＊竹田先生の、特にこの文章は、
　 一文が長いために読みづらく、
　 若干の加筆修正してます。

・・・では、１位の占有率が
２６％よりも低い状態で、
強者と同じような競争力を
発揮することは出来ない
のであろうか。


業界全体で小さい会社が多く、
その業界の全売上高をＡＢＣ
分析して５％しか占めない
下位から４０％のＣランクが
パレートの法則以上に多く
なって、超分散状態に
なっている場合を考える。

この場合、１位が「１８％」の
占有率を確保し、かつ、
２位との間に「２倍以上」
（先の「１０対６」以上）
の差を付けていれば、
１位の経営力と２位以下の
実質経営力は均衡する。

（この本が出版された1995年）
以前の外食産業、予備校や
学習塾、それに家電小売業
などがそうであった。

このように、占有率が
超分散状態になっている
業界では、当面の占有率は
「１８％」を目標にすると
良いだろう。


ただし、どこかの会社が
思い切った「拡大対策」を
実行したり、業界以外から
強い新規参入者が現れて、
意欲的な「拡大対策」を
実行すれば、１８％程度の
占有率では防ぎきれなく
なるので、同業他社の
動きには十分に注意を
払わなければならない。

この状態における経営力も
物的証拠は、やはり経常利益に
なって表れるんでしょうか・・・















この解釈を今夏、イギリスに
行って検証されるのかも？