「急成長企業は倒産率が高い／竹田陽一」
との先日のブログに対しご質問を頂いた方が
急遽ご来社されて、いろいろと
続け様にご質問を。











急成長企業においては、竹田社長が導いた

１．自己資本均衡の損益余裕率
２．自己資本均衡の経常利益率

それぞれを確認しておかなければ、以前と同じ
利益感覚で経営をしていると、利益不足になって
経営が危機に陥ってしまう・・・見事、陥った！？

その時、その方がフッと言われたのは、
「今ではキャッシュフロー計算書がある」と。
確かに上場企業であれば義務づけられてます。
（しかし、決算書が入手できない小企業は？ ）











これらの経営データに関して、「財務戦略」ＣＤの
（写真ではありません↑）締めの言葉に、
社風と自己資本比率との関係に触れている
部分がありますので↓そこをご紹介。

社風はどこの会社でも、目に見えないカタチで
定着しています。その内容は、自己資本比率が
低い会社ほど甘く、自己資本比率が高い会社ほど
厳しいモノです。社風は１日にして出来るモノ
ではありません。

業歴は古いのに自己資本比率が低い会社の社長には、
「儲けは少なくても良いのだ」
「倒産しない程度であれば良いのだ」
という考え方が頭の中にあるようです。
そういう考え方が、その会社で働く幹部から従業員
までの全てに、見えないカタチで定着しているのです。

そういう会社は、自己資本比率の低いところを、
「安住の地」と定めていますから、自己資本比率が
１０年前と全く変わっていないという結果になるのです。

自己資本比率を高くして、安定した経営を望むなら、

１．社長自らが、何が何でも自己資本を多くするぞ、
　　という強い願望を持たなければなりません。

２．自己資本の多い同業者や異業種の社長を見つけて、
　　そういう社長と付き合うことです。

３．自己資本比率を達成するのにふさわしい経営戦略を
　　身に付け、戦略に基づいて利益計画を立てて、
　　実行しなければなりません。

こうしたことを、５年、７年と忍耐強く続けていれば、
それについれて会社の貯金もたまっていきます。

会社の決算書類は単なる結果に過ぎず、その原因と
なるモノは、全て社長自身の熱意や戦略にあることを、
忘れてはなりません。
（こんなのまでを東京商工リサーチ時代に研究）

それにしても「財務戦略」ＣＤは、ＤＶＤと同様に
ついつい眠くなる・・・苦手意識（内緒）。